WORK & PEOPLE職種紹介

高精度に回転数・回転角度・回転位置を検出する光学式、磁気式「ロータリーエンコーダ」、熱・振動・衝撃などの過酷な環境で使用できる回転角度検出センサ「レゾルバ」の設計開発。
エンコーダはFA分野を始め医療機器、航空、宇宙分野へと用途が拡大されており、小型のものや高分解能タイプなど、各種シリーズを取り揃えています。レゾルバはハイブリッド自動車や電気自動車、また産業ロボット等に用いられるモータの回転数、回転角度を検出、制御するために使用されており、高い信頼性を有し厳しい環境下でも安定した性能を発揮できる角度センサです。

空間上のモノの動きを知る・制御するための装置や、姿勢・方位・位置・速度を計測するジャイロ慣性航法装置の設計開発。
多摩川精機のジャイロの歴史は古く、航空機・船舶への搭載用に1942年からスタートし、お客様の要望に合わせ様々な方式のジャイロを使った慣性装置を開発・製造してきました。近年では、自動車の自動運転用、ドローン制御用、地中に埋設した管路の計測用のほか、スマートフォンやゲーム機など様々な分野でジャイロが活躍しており、身近なモノとなってきています。

モータの回転状況を常に確認し、あらかじめ設定した指令とのズレがないようにフィードバック制御を行う「ACサーボモータ」、高トルク、センサレスで位置決め制御が簡単に実現できる「ステップモータ(ステッピングモータ)」の設計開発。
業界最小サイズから大型まで、様々な用途に対応した幅広いラインアップを揃えており、正確な動作や精密な制御が必要とされる産業機器や射出成形機、福祉機器など幅広い分野で活躍しています。

国内のお客様のニーズにお応えする製品の販売からアフターサポートまで、国内各地の営業所を拠点として活動しています。
幅広い市場や用途におけるお客様の困りごとを、製品やサービスを通して解決することが重要なミッションとなります。足で稼ぐだけでなく、Webなどの新しい手法も活用しながら、お客様に満足いただけるよう日々熱意をもって営業活動を展開しています。

世界中のお客様を相手にする営業部門です。アジア、欧州にある拠点および海外のパートナーである代理店と連携し、幅広い製品を扱い、グローバルマーケットで活動しています。希望があれば異国の地、海外拠点での勤務も実現可能です。世界中のお客様のニーズを製品開発にフィードバックする大事な役割も担っています。アジア担当、米州担当、欧州担当とエリアごとの組織を構え、文化の違いを日々感じながら、お客様に満足いただける製品・サービスを提供しています。

防衛・宇宙関連事業の製品を取り扱う営業部門です。現在は国内各地に拠点を構え、在宅勤務も活用した勤務体系となっており、Webミーティングも併用しながら営業活動を行っています。モータ、角度センサ、ジャイロなどのコンポーネントを中心に、お客様のニーズに応じたシステム製品も提供しております。創業当初から防衛関連事業に携わり、近年はロケットや人工衛星搭載品など宇宙関連事業にも取り組み、多くの実績をつくり、さらに世界市場を見据えた営業活動を進めています。また、お客様に長期間使用頂く製品が多く、販売からサポートまで担当しています。

国内における車載関連製品を専門に取り扱う営業部門です。愛知県岡崎市の中部営業所、埼玉県さいたま市の北関東営業所に拠点を置き、次世代自動車向け角度センサをはじめとした車載関連製品の販売からサポートまでを担当しています。

航空機に搭載される製品を専門に取り扱う営業部門です。主には欧米の航空機メーカーおよびシステムメーカーと中間商社を介さない直接取引をしています。電話・メール・Webミーティング・海外出張と、英語を駆使して、ボーイング社など世界の大手企業との取引拡大に取り組んでいます。長年、航空機事業に取り組み、現在は非常に多くの民間航空機に多摩川精機の製品が搭載されています。開発に携わった製品が空を駆けていることを実感し、世界を相手にする喜びと嬉しさを感じ得る仕事をしています。

営業のサポート部隊として、各種営業データの集計・管理や営業活動をサポートするツールやシステムの構築などを担当。契約書のチェック、安全保障貿易管理の役割も担っています。

製品の細胞とも言える部材や部品。これらを生産現場へ「必要な量だけ必要な時にできるだけ安く供給する」という役割を担っています。また、近年はサプライチェーンマネージメントという言葉に代表されるように、単なる物の管理の枠を超えて、サプライチェーン全体の統制を行い、「ものづくり」において必要不可欠な存在となっています。

ものづくりの司令塔として、お客様が必要とする製品が、「要求通りの納期」に、「高い品質」で、なおかつ「適正な製造原価」で製造されるようにものづくり全体をコントロールする役割を担っています。
製造プロセス全般に関わることから、関連部署間の連携がスムーズにとれるように調整できるコミュケーション能力が必要となるだけでなく、製造原価などの経理的な知識から、技術的な知識まで、幅広い知識やスキルが必要とされます。
原材料の調達から完成品の出荷まで、ものづくりの全ての工程に携わり、ものづくりの醍醐味を味わえることが生産企画のやりがいです。

多摩川精機の製品を熟知し、常に品質を追求し、生産システムの開発、自社製品の生産設備並びに自動化設備の開発・設計・製作と新技術の研究開発、生産設備の維持管理を担っています。
計画に基づいた製造ができるよう、生産ラインの立ち上げから管理、改善までを幅広く手掛け、品質、コスト、環境を考慮して、IoT、AI技術を取り入れた最適な生産システムを構築し、安定したものづくりと安心して使っていただける製品を世の中へ送り出しています。

品質保証部は不良品を市場に出さないための最後の砦です。製造における工程内不良の削減を目指し、徹底した品質管理を行います。部品から完成品までの検査に加え、設計・開発段階からものづくりに関わり、信頼性の検証や試験方法の確立、品質システムの維持管理、さらには出荷される荷姿に至るまで携わります。
企業の生命線は“品質”であり、不良に対する厳しい視点とゆるぎない信念で多摩川ブランドを支えます。

表舞台に出ることは少なくとも、会社を支え、働きやすい環境づくりを担う縁の下の力持ち。土地建物、各種設備機器、会社の株式の管理からはじまり、オフィス環境の改善、庶務業務などを幅広く担当。重要度が高まっている環境管理をはじめ、施設、電力、エネルギー、廃棄物処理や危機管理に関する業務、株主総会の準備・運営も総務部門が担当しています。
新しい事態が生じ、誰も経験したことがない初めての仕事が発生したとき、ゼネラリストとして総務部門が対応します。誰も経験したことがない未知の仕事に挑戦してみたい人にとって、総務部門は最高の職場です。

多摩川精機で働くすべての人が、安全で安心して、自発的に成長しながら能力を発揮して働き続けることのできる環境をつくる役割を担います。
給与計算、勤怠管理、社会保険事務、安全衛生管理といった業務に加え、人材の採用、教育・研修の企画運営、人事制度や各種規程の策定・運用、労使交渉、人事異動の立案・実施などを行います。グローバル化が加速していく今、ダイバーシティ推進など人事部門が果たすべき役割も大きくなっており、活躍の舞台は広がっています。

日々蓄積される数字から税務判断や決算といった定型業務を的確に処理するほか、企業の血液である資金の流れや収益状態を把握し、これからの多摩川精機グループが進むべき方向を適切に判断するための指標を経営陣に提供する役割を担います。
社内、社外の双方へ目を配りながら日々目まぐるしく変化する社会の中で、決算管理や財務状況の把握、原価管理など経営戦略の根幹となる情報をスピーディーかつ正確に経営陣と共有します。

社内における業務改善要望に対して、業務システムの開発・運用・保守を担います。
自社Webシステムのプログラム開発、パッケージシステムの導入、各拠点を結ぶネットワークの構築／運用管理、情報セキュリティ管理、サーバ機器管理など情報システム全般を通じて、社内各部門の方が働きやすくなるように支援する部門です。
情報システムについての知識やスキルのみならず、各部門の業務（営業／設計開発／調達／製造／品質）を知ることや、プロジェクトの管理も求められ、活躍の幅が広い部門です。

名前の通り、技術部門・品質部門の総まとめをしている部門です。
技術部門の観点では、設計者に関する規定の維持・管理や設計者の共通ツールの提供、教育の実施、契約書管理を行っています。また、多摩川精機は技術開発型企業であり、技術情報を特許にて自己防衛するための関連手続きを行っています。
品質部門の観点では、全社における品質に関する規定の維持・管理やJISQ9100・ISO9001・IATF16949等の監査対応、各種検査員・技能資格者の維持管理、e-Learningを使った教育コンテンツの拡充、品質情況のモニタ、品質に関する啓蒙活動など、品質レベル向上に繋がる業務を行っています。

多摩川精機の企業・製品・社員に関する情報を社内外に発信し、企業のブランドイメージを構築する役割を担っています。
メディアによる取材対応やプレスリリースの作成・配信といった広報業務と、Webサイトやカタログの制作、Web広告の出稿、展示会の装飾・運営などの宣伝業務を担う2つの部署（広報課、宣伝課）で構成しています。

会社全体が進むべき方向を検討し、戦略を立て、多摩川精機グループの課題解決を推進する役割を担う部門です。
経営計画の策定・管理、業務プロセス改善活動の推進などに加え、経営の合理化、効率化および業務の適正な遂行を達成するために、会計、組織、制度、業務、システムについての内部監査業務も担っています。